顧客獲得をデジタル広告に依存している企業の約6割が、デジタル広告への依存度に危機感を抱いている!株式会社レイクルーが「企業の顧客獲得チャネルに関する実態調査」を実施!

株式会社レイクルー(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:藤本太樹)は、企業経営者(20代～60代の男女)を対象に「企業の顧客獲得チャネルに関する実態調査」を実施しました。この調査から、企業の主要な顧客獲得チャネルの実態や、デジタル広告への依存とそれに伴う課題意識などが明らかになりました。

<背景>
近年、プライバシー保護規制の強化に伴うサードパーティCookieの利用制限やターゲティング広告の精度低下により、デジタル広告の顧客獲得単価(CPA)の高騰が進行し、多くの企業で深刻な課題となっています。さらに、生成AIの急速な普及やAI検索の台頭により、顧客の情報収集プロセスや購買行動自体が劇的な変化を遂げており、企業のマーケティング戦略は大きな転換期を迎えています。このような状況下、顧客獲得をデジタル広告に大きく依存してきた企業は、CPAの悪化に直面しながらも即座に広告を停止できず、広告以外の集客チャネルの開拓や、AIを活用した新たな顧客接点の創出といった難しい判断を迫られていると考えられます。しかし、デジタル広告市場の統計データやAI活用に関するトレンド情報はあっても、企業が現在の状況下で実際にどこまで「広告依存」に危機感を抱いているのか、また急速な技術進化の波の中で今後の顧客獲得のために具体的にどのような代替チャネルを模索しているのか、その実態を示すデータは不足しています。そこで、株式会社レイクルーは、企業経営者を対象に、「企業の顧客獲得チャネルに関する実態調査」を実施しました。

<調査サマリー>
・企業の45%以上において、現在の主要な顧客獲得チャネルは「紹介・リファラル」
・企業の3割近くが、顧客獲得においてデジタル広告に依存している
・顧客獲得においてデジタル広告に依存している企業経営者の6割以上が、自社のデジタル広告への依存度について危機感を抱いている
・企業の約4社に1社が、直近3年間におけるデジタル広告のCPAの高騰に直面している
・企業の4割以上が、デジタル広告のCPA高騰などの課題を受け、同予算を維持し、運用を改善する方針
・企業経営者が、今後注力すべきだと考えているデジタル広告以外の顧客獲得チャネルは主に「紹介・リファラル」や「PR・広報活動」

<調査概要>
調査期間:2026年3月17日～3月18日
調査方法:インターネット調査
調査対象:企業経営者(20代～60代の男女)
調査人数:312名
モニター提供元:RCリサーチデータ
※回答比率は小数点第二位を四捨五入しているため、回答比率の合計は100.0%にならない場合があります。

企業の45%以上において、現在の主要な顧客獲得チャネルは「紹介・リファラル」
まず、「自社における現在の主要な顧客獲得チャネルは何か」を尋ねる設問への回答では、1位が「紹介・リファラル」で45.5%、2位が「アウトバウンド営業」で23.7%、3位が「PR・広報活動」で19.6%という結果になりました。この結果から、企業の45%以上において、現在の主要な顧客獲得チャネルは「紹介・リファラル」であることが明らかになりました。

企業の3割近くが、顧客獲得においてデジタル広告に依存している
次に、「自社の顧客獲得におけるデジタル広告への依存度はどの程度か」を尋ねる設問への回答では、1位が「全く依存していない」で50.3%、2位が「あまり依存していない」で22.1%、3位が「やや依存している」で17.3%、4位が「非常に依存している」で10.3%という結果になりました。「全く依存していない」という回答が最多である一方、3位と4位の各回答の比率を合計すると27.6%となり、この結果から、企業の3割近くが、顧客獲得においてデジタル広告に、程度の差こそあれ、依存していることが判明しました。

顧客獲得においてデジタル広告に依存している企業経営者の6割以上が、自社のデジタル広告への依存度について危機感を抱いている
続いて、顧客獲得においてデジタル広告に依存している企業の経営者を対象に「自社の顧客獲得におけるデジタル広告への依存度について危機感はあるか」を尋ねる設問への回答では、1位が「やや危機感がある」で46.5%、2位が「あまり危機感はない」で24.4%、3位が「全く危機感はない」で15.1%、4位が「非常に危機感がある」で14.0%という結果になりました。1位と4位の各回答の比率を合計すると60.5%となり、この結果から、顧客獲得においてデジタル広告に依存している企業経営者の6割以上が、自社のデジタル広告への依存度について、程度の差こそあれ、危機感を抱いていることがわかりました。

企業の約4社に1社が、直近3年間におけるデジタル広告のCPAの高騰に直面している
また、企業経営者を対象に「直近3年間におけるデジタル広告のCPA(顧客獲得単価)はどのように変化しているか」を尋ねる設問への回答では、1位が「変わらない」で66.4%、2位が「やや高騰している」で16.4%、3位が「大きく高騰している」で7.7%という結果になりました。「変わらない」という回答が最多である一方、2位と3位の各回答の比率を合計すると24.1%となり、この結果から、企業の約4社に1社で、直近3年間におけるデジタル広告のCPAが、程度の差こそあれ、高騰していることが明らかになりました。

企業の4割以上が、デジタル広告のCPA高騰などの課題を受け、同予算を維持し、運用を改善する方針
続いて、企業経営者を対象に「デジタル広告のCPA高騰などの課題を受け、今後の顧客獲得施策についてどのような方針を持っているか」を尋ねる設問への回答では、1位が「デジタル広告の予算を維持し、運用を改善する」で43.3%、2位が「デジタル広告以外のチャネルへの投資を強化する」で26.6%、3位が「その他」で16.7%という結果になりました。この結果から、企業の4割以上が、デジタル広告のCPA高騰などの課題を受け、同予算を維持し、運用を改善する方針であることが判明しました。

企業経営者が、今後注力すべきだと考えているデジタル広告以外の顧客獲得チャネルは主に「紹介・リファラル」や「PR・広報活動」
調査の最後、企業経営者を対象に「今後、最も注力すべきだと考えているデジタル広告以外の顧客獲得チャネルはどれか」を尋ねる設問への回答では、1位が「特にない」で26.9%、2位が「紹介・リファラル」で24.7%、3位が「PR・広報活動」で15.7%という結果になりました。この結果から、「特にない」という回答が最多である一方、企業経営者が今後注力すべきだと考えているデジタル広告以外の顧客獲得チャネルは主に「紹介・リファラル」や「PR・広報活動」であることがわかりました。

<まとめ>
今回の調査により、企業の45%以上において、現在の主要な顧客獲得チャネルは「紹介・リファラル」であることが明らかになりました。また、企業の3割近くが顧客獲得においてデジタル広告に依存しており、そのうち6割以上が、自社のデジタル広告への依存度について危機感を抱いていることがわかりました。加えて、企業の約4社に1社が、直近3年間におけるデジタル広告のCPAの高騰に直面しており、企業の4割以上が、デジタル広告のCPA高騰などの課題を受け、同予算を維持し、運用を改善する方針であることが判明しました。なお、企業経営者が、今後注力すべきだと考えているデジタル広告以外の顧客獲得チャネルは主に「紹介・リファラル」や「PR・広報活動」であることも明らかになりました。

本調査で明らかになった「デジタル広告依存とCPA高騰」の課題に対して株式会社レイクルーの「調査PR|調査リリース」は、メディア露出による新たな集客基盤を提供します。本サービスは、調査データを活用したPRサービスです。600社以上の支援実績に加え、現役メディア編集者と元大手マーケターのW監修により情報をニュース化するPR手法に強みを持っています。これにより、潜在層への広範なアプローチが可能となり、広告依存からの脱却という業界課題の解決に貢献します。

株式会社レイクルーが提供する調査PR|調査リリース

株式会社レイクルーは主に「認知・ブランディング不足」や「CPA高騰・指名検索数不足」などに
課題を持つ企業様に対し、調査PR|調査リリース代行サービスを通じて支援を行っております。

・当社取引実績:600社超
・サービスの主な強み:現役メディア編集者 × 元大手マーケター監修による高いPR成果
・対応範囲:企画立案、アンケート、グラフ作成・原稿作成・配信代行・メディアプロモート・レポーティング

詳細については、以下よりお問い合わせください。
お問い合わせ:https://www.raycrew.co.jp/contact

株式会社レイクルー
所在地:〒163-0604 東京都新宿区西新宿1丁目25-1 新宿センタービル 49F
代表取締役社長:藤本太樹
事業内容:広報PR支援事業、WEBマーケティング支援事業、マーケティングリサーチ事業
会社HP: https://www.raycrew.co.jp/
公式note:https://note.com/raycrew_note

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ