「被災経験から学ぶ事業継続(入門編)セミナー」開催のご案内
一般財団法人日本品質保証機構(本部:東京都千代田区、理事長:石井 裕晶)は、2025年3月11日(火)と13日(木)に、「被災経験から学ぶ事業継続(入門編)セミナー」を東京と大阪で開催いたします。
我が国は豊かな自然に恵まれている反面、地震、津波、噴火、暴風、豪雨、豪雪、洪水、地すべりに代表される自然災害が多発する国でもあります。2024年8月8日には、南海トラフ地震臨時情報(巨大地震注意)が初めて発表され、備えの重要性が再認識されました。また、令和6年能登半島地震では、地震の揺れによる住宅等の被害だけではなく、津波、火災、土砂崩れ、液状化、災害関連死など、過去の大震災で表出した被害が複合的に発生しています。さらに、地震だけでなく、昨年9月に発生した奥能登豪雨でも甚大な被害が出ています。このように、甚大な災害が頻繁に発生し、その被害が多様かつ複雑になっているなか、命を守ることはもちろん、災害後の暮らしを維持するためには、企業や組織の事業継続も重要です。
そこで当機構では、被災された企業のご協力のもと、被災の実態調査をまとめた被災経験記録を用いて災害過程や事業再開に向けた復旧過程の実相を模擬体験し、自社の事業継続活動のあり方を学んでいくセミナーを企画しました。本セミナーでは、被災事例を模擬体験しながら、被災の実相を直感的に理解することに力点を置いています。
毎回、複数名でご参加いただく組織の方も多く、2024年7月に実施した本セミナー受講後アンケートでは、役立度4.67点(5点満点)、満足度4.63点(5点満点)と高い評価をいただいています。また、セミナー受講後には、続編となる「基礎編」セミナーの受講を希望される方や、所属組織でのセミナー開催を希望される方も多くいらっしゃいます。
事業継続活動の進め方や、有事にどのように備えればよいか分からないと悩まれている方におすすめのセミナーです。
皆さまのご参加をお待ちしています。
▼セミナー概要
【セミナー受講者からの声】
・今まで受けた研修で一番身になったと思います。生の声を聞くことができる貴重な経験でした。
(40代男性、製造業)
・知識のない状態でしたがとても分かりやすく、勉強になりました。(50代女性、食品製造業)
・講義だけでなく、演習もあったので分かりやすくて、とても勉強になりました。
(20代男性、輸送用機械器具製造業)
・具体的な被災事例に触れ、実感を伴った形で学ぶことができました。対岸の火事ではなく、現実に起こり得ることとして考えていきたいと思います。(40代男性、印刷業)
・BCPの仕組みにばかり注目していましたが、その前提となる状況把握、目標設定が最も重要であるという認識を持つことができました。ありがとうございました。(50代男性、製造業)
・被災経験記録が非常に役に立つと感じました。BCPの有効性を高めるためには実例が必要不可欠ですし、担当者の意識向上にも有効だと思います。(20代女性、情報・通信業)
『事業基盤の強化を考える情報サイト』では、上記セミナーに関連するサービス情報や、我が国の防災ルールづくりを牽引する津波工学の第一人者である東北大学災害科学国際研究所の今村 文彦教授による連載『シリーズ防災を考える』、南海トラフ地震臨時情報の解説動画などを掲載しております。こちらもあわせてご覧ください。
詳細はこちら
『事業基盤の強化を考える情報サイト』「災害対策・対応編」
【一般財団法人日本品質保証機構(JQA)】
1957年の設立から一貫して日本のものづくりとサービス産業の発展を支援する公正・中立な第三者適合性評価機関。現在は、ISO 9001 や ISO 14001 をはじめとするマネジメントシステム認証で累計審査件数国内最多(※)の実績を誇る認証機関であり、また、国家計量標準を産業界へ供給する機関として、計測器の分野で国内最大級の校正品目・認定範囲に対応する校正機関である。さらに、国内外の法規制や認証制度の指定機関として、電気製品や医療機器等の電気安全の試験・認証、JISマーク認証、建設材料の試験・検査、カーボンニュートラル等の目標達成を目指す企業活動の審査・評価など、多彩なサービスを提供している。
※JQA 調べ/2023 年3 月末時点。
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我が国は豊かな自然に恵まれている反面、地震、津波、噴火、暴風、豪雨、豪雪、洪水、地すべりに代表される自然災害が多発する国でもあります。2024年8月8日には、南海トラフ地震臨時情報(巨大地震注意)が初めて発表され、備えの重要性が再認識されました。また、令和6年能登半島地震では、地震の揺れによる住宅等の被害だけではなく、津波、火災、土砂崩れ、液状化、災害関連死など、過去の大震災で表出した被害が複合的に発生しています。さらに、地震だけでなく、昨年9月に発生した奥能登豪雨でも甚大な被害が出ています。このように、甚大な災害が頻繁に発生し、その被害が多様かつ複雑になっているなか、命を守ることはもちろん、災害後の暮らしを維持するためには、企業や組織の事業継続も重要です。
そこで当機構では、被災された企業のご協力のもと、被災の実態調査をまとめた被災経験記録を用いて災害過程や事業再開に向けた復旧過程の実相を模擬体験し、自社の事業継続活動のあり方を学んでいくセミナーを企画しました。本セミナーでは、被災事例を模擬体験しながら、被災の実相を直感的に理解することに力点を置いています。
毎回、複数名でご参加いただく組織の方も多く、2024年7月に実施した本セミナー受講後アンケートでは、役立度4.67点(5点満点)、満足度4.63点(5点満点)と高い評価をいただいています。また、セミナー受講後には、続編となる「基礎編」セミナーの受講を希望される方や、所属組織でのセミナー開催を希望される方も多くいらっしゃいます。
事業継続活動の進め方や、有事にどのように備えればよいか分からないと悩まれている方におすすめのセミナーです。
皆さまのご参加をお待ちしています。
▼セミナー概要
【セミナー受講者からの声】
・今まで受けた研修で一番身になったと思います。生の声を聞くことができる貴重な経験でした。
(40代男性、製造業)
・知識のない状態でしたがとても分かりやすく、勉強になりました。(50代女性、食品製造業)
・講義だけでなく、演習もあったので分かりやすくて、とても勉強になりました。
(20代男性、輸送用機械器具製造業)
・具体的な被災事例に触れ、実感を伴った形で学ぶことができました。対岸の火事ではなく、現実に起こり得ることとして考えていきたいと思います。(40代男性、印刷業)
・BCPの仕組みにばかり注目していましたが、その前提となる状況把握、目標設定が最も重要であるという認識を持つことができました。ありがとうございました。(50代男性、製造業)
・被災経験記録が非常に役に立つと感じました。BCPの有効性を高めるためには実例が必要不可欠ですし、担当者の意識向上にも有効だと思います。(20代女性、情報・通信業)
『事業基盤の強化を考える情報サイト』では、上記セミナーに関連するサービス情報や、我が国の防災ルールづくりを牽引する津波工学の第一人者である東北大学災害科学国際研究所の今村 文彦教授による連載『シリーズ防災を考える』、南海トラフ地震臨時情報の解説動画などを掲載しております。こちらもあわせてご覧ください。
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『事業基盤の強化を考える情報サイト』「災害対策・対応編」
【一般財団法人日本品質保証機構(JQA)】
1957年の設立から一貫して日本のものづくりとサービス産業の発展を支援する公正・中立な第三者適合性評価機関。現在は、ISO 9001 や ISO 14001 をはじめとするマネジメントシステム認証で累計審査件数国内最多(※)の実績を誇る認証機関であり、また、国家計量標準を産業界へ供給する機関として、計測器の分野で国内最大級の校正品目・認定範囲に対応する校正機関である。さらに、国内外の法規制や認証制度の指定機関として、電気製品や医療機器等の電気安全の試験・認証、JISマーク認証、建設材料の試験・検査、カーボンニュートラル等の目標達成を目指す企業活動の審査・評価など、多彩なサービスを提供している。
※JQA 調べ/2023 年3 月末時点。
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